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欧州船舶管理会社の調査-船舶管理の観点からの舶用機器メーカーの目指すべき方向の検討-

 事業名 基盤整備
 団体名 シップ・アンド・オーシャン財団  


b) ソフトウェアの利用状況

12隻についてはAMOS-Dを使用している。その他の船舶については、H社が自社で作成したソフトを使用している(2.2の3)参照)。

 

7) 舶用機器のリモートモニタリング

H社は、陸上から舶用機器をモートモニタリングすることは実施していない。優秀な船員を乗船させており、陸上からモニタリングする必要性はない。

 

4.2 舶用機器供給者との情報交換の現状

1) 船舶管理会社から機器供給者に提出されるアフターサービス関連情報

 

2) 機器供給者から船舶管理会社に提出されるアフターサービス関連情報

 

3) 機器供給者から要求されるアフターサービス関連情報

 

4) 将来機器供給者から得たい情報

機器のトラブル情報。機器メーカーはトラブル情報をなかなか出さない。

なお、マニュアルの簡素化も要望したい(マニュアルが複雑すぎる)。

 

4.3 情報通信技術の活用により期待するアフターサービス

1) 通信情報技術の活用により期待するアフターサービス

a) 供給者による機器の状態モニタリング

不要。

b) 供給者による履歴情報の管理

性能の分析には必要であると思う。

c) 供給者による機器に係る技術コンサルタントサービス

重要。なお、現在の機器メーカーの一般的なサービスでは技術的なアドバイスが不足しており不満である。

d) 電子情報マニュアル

重要。

e) 舶用機器供給者による保守整備の迅速さ・正確さの向上

 

 

 

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